さあ今週もやってきました、Lifeトピックス！
今週も皆様の”LIFE”に役立つトピックスを紹介していきます！！
今週も沢山の情報がありましたが、その中から私が気になった重要な情報を【３つ】に絞ってお伝えしていきます。
今週は、【出産】【副業】【住宅】に関する重要な情報をピックアップしていますので、ぜひご覧ください◎
さあ、それでは行きましょう！！
夫が自身の不妊について心情を告白
（2022.11.２ Yahooニュースより）
https://news.yahoo.co.jp/articles/28ddfa9ad6bc6af36125f340e41a1b65c52e19e9
■記事の概要
縫製会社の代表を務める『しゃくさん（@shakunone）』がTwitterでご自身の不妊と向き合った体験を投稿。
男性不妊の認知が高まっている中でも男性が自身の不妊について告白するケースは珍しく、Twitterでは大きな反響に。
男性からも女性からも多くの賛同の声が集まった。
■ポイント
①不妊の原因＝女性という意識を持っている方も多いと思うが、男性も当事者意識を持つべき
②不妊症のうち、不妊の原因が男女共にある場合、もしくは、男性のみにある場合を合算すると、男性に何らかの原因がある割合は、約半数近くにのぼると言われている。
③夫が妊活・不妊治療に協力的で、妻を理解し寄り添うことが妊娠への近道になることも。
■コメント
妊娠には物理的な期限があると思います。また、高齢出産になれば、色々なリスクも伴います。
その中で、「いつか出来るだろう…」「（検査もせず）自分には問題がないだろう…」などと勝手に思い込んでしまうのは大きな間違いだと思います。
実際に、私も恥ずかしながらそう思っていたうちの１人で、考えを改め、当事者意識を持った行動が出来たことで、今では２人の子宝に恵まれています…。
事実、双方に原因があるケースも含めると、男性に原因の一端があるケースが不妊の原因の約半数というデータもあります。
検査を受けることで原因が分かり、夫婦共に妊活についてポジティブに向き合えるようにもなると思います。または、ポジティブな結果への近道にもなるかと思います。
不妊治療の保険適用に伴い、金銭面での心配も多少軽減されるようになったかと思います。
なので、まだ不妊に向き合えていない男性の方がいらっしゃいましたら、是非向き合っていただくことをお勧めいたします。
会社員の副業、税を確認
（2022.11.5 （土） 日本経済新聞より）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO65716870U2A101C2PPK000/
■記事の概要
昨今の副業ブームにより、副業を認める企業が増えているが、副業といってもパート・アルバイトのほか、フリーランスなど様々な働き方の形態がある。
形態によって所得の種類が異なり、ひいては、負担する税の種類が異なる。
必要な手続きを怠ることでペナルティを受けることもあるので、課税の仕組みをしっかりと理解のうえ、副業と付き合うことが大事である。
■ポイント
①基本的には副業で年間20万円超の「所得」があれば、確定申告が必要。確定申告を怠ると、無申告加算税のペナルティを受ける場合が。
②20万円超の考え方は働き方の形態によって異なる。例えば、パート・アルバイトなどの会社に雇用されている場合は、給与収入が20万円を超えているか否かで判断。それに対して雇用をされていないフリーランスなどの場合は、収入から経費を差し引いた金額が20万円超か否かで判断される。
③事業所得や不動産所得などがある場合には、所得から65万円控除可能なメリットがある、青色申告特別控除を利用する手もある。
■コメント
税法上、所得は１０種類（給与・事業・利子・配当・譲渡・不動産・一時・退職・山林・雑）あります。
それぞれで課税の仕組みが異なります。
また、場合によってはそもそも課税対象にならない売上もあります。（例：家庭の不用品を販売した分など）
せっかく得た収入で損をすることがないように、自分が今得ている収入がどの所得に該当するのか、その辺りはしっかりと理解しておきたいですね。
住宅ローン膨張 220兆円
（2022.10.6（日） 日本経済新聞より）
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUD06AGM0W2A001C2000000/?n_cid=SNSTW001&n_tw=1667667691
■記事の概要
歴史的な低金利を背景に、日本の住宅ローン残高が膨張し、2022年6月末時点で220兆円を超えた（この１０年間で40兆円増加）
一方で、住宅の資産額は伸び悩んでおり、下落傾向に。
日本では変動金利を選ぶ人が「７割」を超えており、金利上昇で返済に行き詰まった場合に住宅を売っても、負債が残って家計が破綻してしまうリスクを抱えている。
■ポイント
①米国も近年住宅ローンが急増しているが、日本とは対照的に住宅の資産額の伸び率も大きく、住宅が「資産」として機能している。
②米国は住宅市場の約80％を中古住宅が占めているのに対して、日本の中古住宅のシェアは15％弱。日本人の新築志向が強いことが、資産価値が上がらない原因の一端に。
③日本では、変動金利を選ぶ人ほど、高額なローンを組む傾向にある。
■コメント
2022年11月現在でも、最も変動金利の利率が低いところでは0.２〜0.３％台となるなど、日本の住宅ローン金利は引き続きの歴史的な低水準。
借り手にとっては非常に有難い状況ではあるものの、変動金利にはリスクも伴うので、決断にあたってはしっかりと注意点なども理解のうえ、意思決定をすることが必要とされる。
主な注意点については、別の記事で書いてますので、ぜひそちらをご覧ください！
その上で、変動金利を選択する場合には、先々仮に金利が上がってしまった場合でも払い続けることが出来るのか、その辺りも事前にシミュレーションし、最終的な決断をされるのが良いですね。
今週も最後まで読んでいただき、ありがとうございました！
また来週お会いしましょうー
今週も皆様にとって良い１週間になりますように・・・
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