「情報が多すぎて何を見れば良いのか分からない」
「情報収集したいけど、色々と読むのは面倒だな・・・」
今やネットに情報が溢れている時代です。
何か分からないことがあってもネットで検索をすれば、大概のことは解決できるのではないかと思います。
一方で、その弊害として、情報が溢れすぎていて、限られた時間の中で何を見れば良いのだろう、何から確認していったら良いのだろう、と悩む方も多いのではないかと思います。
何を隠そう私もその1人でした。
情報収集したい気持ちはあるけど、何をどこまで見れば良いのか分からない。
とりあえず色々とインプットしてみたものの、インプットし過ぎて何も覚えていない。
ということは多々ありました。
そこで、そういった「情報したいけど何を確認すればいいか分からない」「そもそも、その情報収集の時間すらない」「もっと効率的に情報収集したい！」
そういった方のお悩みに寄り添うベく、今週から始めることにしました！
”週間トピックス”
私は前職からの癖で、毎日、日経新聞を中心とした情報サービスから情報収集を行なっています。
そういった習慣を通じて日々気になった記事（情報）をピックアップしています。
特にお金や就職などといった、”ライフ”に関する情報は感度高く情報収集を行なっていますので、そういった日々の中で得た情報を厳選して皆様にもお伝えできたらと考えています。
毎週、”ライフ”に関する情報を３つ絞ってお届けいたしますので、ぜひお気軽にご覧いただけたらと思います◎
なお、まとめている情報については、全て私なりの解釈でまとめ、意見したものになっていますので、その前提でご覧いただけたらと思います。
それでは行きましょう！！
円安 家計・企業に痛み
（2022.10.16（日）日本経済新聞より）
■記事概要
円相場が32年ぶりに1ドル＝148円台まで下落。円安により、我々の生活はどのように変化していくのか。
■要点
①1ドル＝145円が続くと、全世帯平均で約8万円/年負担が増える。
②円安で家計負担が増える理由は、日本が多くのエネルギーや品物を海外からの輸入に頼っているから
③企業の利益が減ることで、企業が設備投資や賃上げに消極的になり、更なる悪影響につながる可能性も。
■気になった点
・今回の円安になった主因は、日米の金利差によるもの。日本政府の為替介入で一時的に円高に振れるも、中長期的に日本の金利が上がる要因が見当たらない。よって、今後も円安傾向が続いていく可能性は高く。
・円安によって生活コストが上昇している背景には、エネルギーや品物の海外依存割合が高いことが要因になっている。その点については、今後も依存割合が下がる要因が見当たらないことから、円安によって生活コストが上昇していく構図は今後も変わらない可能性が高い。
■対策
・預けても全く増えない円預金だけの貯蓄計画では、生活コストの上昇により実質マイナス。
つまり、円預金は「ノーリスク・ノーリターン」ではなく、「ハイリスク・ノーリターン」の運用商品である。
・そこで、オススメなのが”リスク性資産への投資”。その中で最もオススメなのが、「米国株式」への投資である。
その理由はいくつかあるが、主に下記の３つ。
（１）世界規模での超大手企業が多くあり、増配を続けている企業が多い（つまり、儲かっている企業が多い）
（２）米ドル建てで運用されているため、円安の恩恵も享受することができる
（３）米国の人口は増加傾向。今後も増加していくことが想定されるから
◎日本と米国の生産年齢人口（15歳〜64歳）の推移 （※データブック国際労働比較2019より）
日本：（2020年）7,482万人 → （2050年）5,366万人 約28％減少することが想定されている
米国：（2020年）2億1,514万人 → （2050年）2億3,176万人 約8％増加することが想定されている
妊娠・出産の知識 若いうちから
（2022.10.17（月）日本経済新聞より）
■記事概要
2022年4月に不妊治療の保険適用範囲が拡大し、経済的なハードルが下がった。しかしながら、日本の不妊治療患者は他国と比べて高齢の傾向にあるため、若い世代向けのサービス等が広がりつつある。
■要点
①不妊治療の保険適用により、経済的ハードルが下がったとともに、友人同士での話もしやすくなり、不妊治療の患者数が増加傾向に
②日本の不妊治療患者は、他国に比べて高齢の傾向にあり
③高齢傾向の原因は、家事や育児の男女平等が進んでいないことに加え、知識不足も原因の１つか。
■気になった点
・不妊というと女性に原因があるイメージが強くなってしまっているけど、必ずしもそうではなく、男性側に原因があることも多々。
・なので、妊娠・出産に関する教育は男女関係なく行うべきであり、同時に、不妊についてのパートナーとのコミュニケーションの取り方などについても、伝えていくべきである。
■今後について
・保険適用の拡大により不妊治療がより身近になった今、不妊については男女に関わらずその可能性について早めに探ることが大事。またその対策も早めに行なっていくことが必要である。
住宅ペアローンにリスクも
（2022.10.22（土）日本経済新聞より）
■記事概要
共働き世帯の増加に伴い増えている住宅ローンのペアローン。利用に当たっては、メリットだけでなく、デメリットもしっかrと把握しておくことが大事である。
■要点
①共働き世帯が増えたことに伴い、住宅ローンを夫婦で半分ずつ借りたいというニーズに対応した、ペアローンが増加傾向に。
②1人で借りるより借入額を増やせるなどの利点がある一方で、離婚時に揉めやすいなどのリスクもある
③つまり、夫婦仲良く働き続けることがペアローンの前提
■具体的なメリット・デメリット
●メリット
・借入額を増やせること
・住宅ローン控除が夫婦それぞれで使えること
・譲渡した時における、3000万円の特別控除も2人分使える
●デメリット
・相手の返済が滞ってしまったら、その分も負担するしかない（連帯保証人になるので）
・相手が亡くなった場合でも、自分の分の返済は続く
・離婚時には、相手の分の繰り上げ返済を行うなどして、債務者を1人にする必要がある
■対策
・子育てによる収入源を見込んだ設計にしておく
・相手の死亡に備えた生命保険の加入も検討しておく
・夫婦仲良く、離婚しないようにする（笑）
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