Lifeトピックス★(10/24〜30)

トピックス

今週もやってきました、Lifeトピックス!

実質10月最終週であった先週も様々な”ライフ”に関するネタがありました。

その中でも特に重要だなと感じた情報【2つ】に絞って、今週もお届けします!!

今週は、【子育て】【就職】に関する情報をピックアップしましたので、ぜひご興味ある方はご覧ください〜!

子どもの読解力は親子の会話で伸ばせる!専門家が教える4つのテクニック

(2022.10.26(水) AERA dot.より)

子どもの「読解力」は親子の会話で伸ばせる! 専門家が教える4つのテクニック | AERA with Kids+
最近よく話題になる読解力。子どもにつけさせたい力の一つですが、そもそも、子どもに読解力が「ある」「ない」の基準はどこなのでしょうか?教育デザインラボ代表理事の石田勝紀さんが、「読解力の真の意味」か…

■記事概要

読解力とは、国語の読解問題のテストで良い点を取れば、「読解力がある」というものではない。はじめて見る文章を読んだり聴いたりした時に、一言でいえば○○の話とまとめ、自分なりにどう感じたのか、何を考えたのかを伝えられる力である。

そういった読解力は、学校や塾ではなく、4つのテクニックを通じて、親子の会話や学習でこそ伸ばすことが出来る。

■4つのテクニックとは

①「なぜ?」「つまりどういうこと?」を会話に織り交ぜる

→「疑問を持たせる」「話をまとめる」ことを意識させる

②読解問題を親子でじっくり一緒に解く

→量より質が大事。時間制限は設けず、対等な目線で一緒に考える。

③「読むのが面倒」と思わせない工夫をする

→活字を読むのが面倒と感じる子に、はじめから長文を読ませるのはNG。

④基本的な会話の型を意識させる

→子どもは5W1Hなどの会話の基本的な型を知らないので、会話の中でさりげなく意識させることが必要。

■まとめ

昨今、コロナ禍にようテレワークの普及により、メールやチャットのテキストでやり取りする機会が増えています。

そんな中で非常に重要となるのが、相手の真意を正確に理解することであり、そのためのスキルが読解力です。

そして、その読解力のスキルは今後更にその必要性は増していくものと思われます。

他方、つくづく子どもは親の背中をみて育つなんだなあということを日々実感します。中でも、親が無意識のうちに発している言葉を子どもは良く聞いていて、気づけば真似をしています。

なので、親子でどんな会話をするのかが非常に重要になるかと思います。

今回の記事で取り上げたように、親子間での会話でこそ読解力が鍛えられるということなので、積極的に4つのテクニックを取り入れていきたいですね。

転職で給与が上がらない日本。アメリカでは「7割以上」が給与UP!

(2022.10.26(水) BUSINESS INSIDERより)

転職で給与が上がらない日本…労働市場の問題点。アメリカでは「7割以上」給与UP
「転職で年収が増えた」と回答した割合は、日本では45%だった一方で、アメリカやヨーロッパでは7割を超えていました。日本の労働市場の問題点はどこにあるのでしょうか?

■記事概要

世界では転職により給与が上がるのが当たり前で転職者の7割以上は転職で給与が増加。一方、日本では転職で給与が増えるのは45%止まり。

日本の労働市場の不健全性と将来の可能性について、リクルート特任研究員の高田悠矢氏が解説。

■要点

①日本は諸外国に比べて雇用の流動性が低いと言われてるが、単純な労働移動の「量」だけでなく、流動性の「質」にも着目すべき。

・同一企業への平均勤続年数は、日本が11.9年であるのに対して、アメリカは4.1年と、確かに日本の人材流動性は低い。しかしながら、フランスは11.0年、ドイツは10.8年と日本と同程度の国々も散見されるため、必ずしも日本だけが突出して流動性が低いとは言い切れない。

・他方、「転職前後で年収が1割以上変化したかどうか」で比べてみると、日本は4割程度なのに対して、日本以外の国(アメリカ、フランス、中国、デンマーク)は7割以上となっている。従って、流動性の「質」に問題がある可能性が。

②日本では転職が「昇進の機会」にはなっていない。

・転職で給与が上がらない理由の一つに、転職によって「役職が上がった」人の割合が少ないことが挙げられる。その割合は、約1割。

・一方で、海外に目を向けてみると、中国では約5割、アメリカやフランスでも約4割で転職が昇進の機会になっている。

・アメリカでは、管理職ポジションの人が退職しポストが空いてしまった場合には、外部から採用しようとするが、日本では玉突きのように人事異動が起こりポストが埋められる。

③ただし、長期的に見れば日本も転職して賃金が上がる割合は増えていく見込み

・転職時に賃金が上がる人の割合が諸外国と比べて少ないとはいえ、過去と現在を比較すると、その割合は着実に上昇している。

・その理由はズバリ急激な人手不足の加速。人手不足により多くの企業が、賃金テーブルの変更といった抜本的な改革を検討に動いている。

■今後について

・諸外国と同様に、転職の昇給や昇格の機会とするのであれば、転職にあたっては逃避的な理由ではなく、希望を原動力にするべきである。

・そしてその為には、現状の仕事に対して真剣に向き合い常に全力でチャレンジをし、自身の市場価値を高めておくことがとても大事である。

・一方で、時代の流れを読み、今後どういったスキルを持ち合わせていれば市場価値の高い人材になれるか、ということも考えておくべきであると思う。

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